沿 革
学会設立のための総会が、208名の発起人のうち46名が出席して、1959年 （昭和34年） ４月４日、東京の学士会館で開催されました。この総会によって本会は発足しました。設立趣意書には、国際植物生理学連合に対応できる学会の設立が求められていたこと、理学、農学、薬学など異なる分野で植物生理学関係の研究に携わる研究者が交流できる場が求められていたことが述べられています。
| 1959年 | 日本植物生理学会 （JSPP） 設立 （４月） 芦田譲治氏が初代会長に、運営委員として幹事長と幹事を置く 和文誌 「日本植物生理学会報」 第１巻第１号発行 欧文誌 「Plant and Cell Physiology （PCP）」 第１巻第１号発行 編集は東京大学応用微生物学研究所に設置された 「編集オフィス」 が担当 JSPP設立基金にアジア財団126万円など166万円の寄付金 |
| 1960年 | 第１回シンポジウム 「開花生理」 開催 （於東京） PCP刊行に文部省科学研究費補助金 （以後、毎年） 第１回評議員選挙および第１回会長選挙 |
| 1962年 | American Institute of Biological SciencesがNational Science Foundationの援助を得て、３ヵ年 （1962-1964年）、JSPP国外新入会員500人分の会費を負担 PCPがBiological Abstracts、Chemical Abstracts、Current Contentsに抄録され始める PCP特別号 （Studies on Microalgae and Photosynthetic Bacteria、田宮 博先生退官記念） 刊行 植物生理学および生物学の長期計画立案 |
| 1963年 | PCP特別号売上85万円および田宮記念会から26万円が学会に寄付された |
| 1964年 | 和文誌を 「植物生理―基礎と応用―」 に改名 |
| 1965年 | 第６回シンポジウム 「植物生育のケミカルコントロール」 開催 （於東京） シンポジウムと同時に一般講演を開始し 「年会」 の名称を初めて用いる 物価高騰、PCP増頁、国外会費収入の不調などにより、予備金全額を一般会計に投入して、国内会員約半数が会費前納して切り抜ける |
| 1966年 | 年会の全国巡回が開始 （前年までは東京） 国外会員が900名を越す |
| 1967年 | 国外会費未納分の取り立てと会費値上げにより財政健全化へ 学会本部を京大 （芦田会長） から東大・理・生物化学 （高宮会長） へ移転 PCP特別号刊行 |
| 1968年 | 編集長制によるPCP編集体制 （瀧本 敦氏が初代編集長） 日本植物生理学会通信の発行を開始 （第１号、７月１日発行、ただし２年間は謄写版印刷） |
| 1969年 | 和文史検討委員会の設置 評議員会の中に常任評議員会を設置 （６名） 学会事務中央化の準備始まる |
| 1970年 | 学会本部を東大から中西印刷（株） （京都） に移転 幹事長、庶務幹事、会計幹事の運営体制へ 「植物生理―基礎と応用―」 を休刊 PCPを年４号刊行 （季刊） から隔月刊行へ 評議員数 65名 和文誌検討を常任評議員会に委ねる |
| 1971年 | 10月円切り上げ （$1が308円） にともない、外国人個人会員会費を$14 （308円/$） に値上げ |
| 1972年 | PCP掲載論文数 166編 （うち75編は外国からの論文） |
| 1973年 | 外国人個人会員会費$20に値上げ （277円/$） 名誉会員を推薦 会則から会費の額の項目を削除し、総会の承認によって決定と変更 |
| 1974年 | PCPにsubject indexが付く |
| 1975年 | International Association of Plant Physiology (IAPP) の第１回会議がドイツで開催される （20ヵ国 165名、ドイツ植物生理学会大会参加者 596名） 国内団体会費12,000円を16,000円、国外団体会費を$50から$60に値上げ 学会誌刊行センターによるPCP論文のマイクロフィッシュ収録開始 国内個人会員 1,240名、外国個人会員 331名 予備金を基金とし、「財政のゆるす限り漸増させる」 方針を確認 |
| 1976年 | 会費前納制であるが未納者も１年間は会員として扱うことを明記 |
| 1977年 | 評議員定数を会員20名当り１名から18名当り１名に改正 PCP特別号刊行 |
| 1978年 | 会則改定 （評議員会を最高意思決定機関として認定、年会委員会を設置） PCP年８号刊行、keyword indexをつける 評議員会が最高決定機関とすることを会則に明記 会費を値上げ JSPP Newsletterを刊行し、国外会員に送付開始 |
| 1979年 | JSPP創立20周年の年会で創立20周年記念特別講演会 （田宮 博氏） 開催 助成金委員会 （各種財団への推薦のための委員会） 設置 PCPの実行委員体制での編集開始 |
| 1980年 | 学会通信に、民間研究助成・賞の詳しい案内と新入会員氏名を掲載 基金を別会計に移した |
| 1981年 | PCP論文審査料の廃止 通常会員の会費制度改正案 （membershipとPCP購読を分ける） に関するアンケート調査実施 |
| 1982年 | 学会通信第30号にPCP関連の整理データ掲載 （古谷編集長） |
| 1983年 | 学会通信第32号に 「PCPへの投稿論文原図の画き方についてのお願い」 掲載 PCP第24巻３号を中心に故芦田譲治氏への献呈論文掲載 基金の利子も基金に入れることとした 評議員は連続して３期以上は継続できないように会則を変更 |
| 1984年 | 別刷200部をPCP論文著者に無料で贈呈することとした |
| 1985年 | 学術会議会員選出方法が変わり、JSPPが研連に候補者と推薦人を出すこととなった |
| 1986年 | 会長は就任１年前に会員による選挙で選出することが決定された 学会諸組織の将来のあり方に関する専門委員会設置 PCPへの外国からの投稿が100編を越す PCPの大判 （A4） 化検討開始 |
| 1987年 | 学会ロゴマーク公募 （17作品応募） 著者にPCP採択論文のフロッピーディスク提出が求められる 国外会員の銀行小切手換金手数料を徴収 |
| 1988年 | PCPをB5判からA4判とし、PCPのフロッピーディスクによる印刷開始 学会のロゴマークを制定 学会通信 （２月号） に年会およびシンポジウムのプログラムを掲載 円高により外国団体会員会費収入減る （この頃10円の円高で103万円の減収） 評議員会は従来会長が議長となっていたが、評議員から議長を選ぶことにした |
| 1989年 | 年会・シンポジウム要旨を文部省学術情報センターデータベースに登録 消費税導入、３％の支出増 |
| 1990年 | Current ContentsのMost Impact Journal 600にPCPが入る PCP論文の英文校閲料を著者負担とする 年会にて公開シンポジウム 「我が国おけるプラントサイエンスの展望」 開催 |
| 1991年 | PCPにRapid ReportとMini Reviewを設ける |
| 1992年 | 会長重任禁止を定める |
| 1993年 | 国外学生会員枠を設ける （６名登録） PCP Supplement （年会・シンポジウム、英語要旨集） の発行開始 PCP表紙を濃緑色とする 奨励賞と論文賞の創設 |
| 1994年 | 第１回奨励賞・論文賞の授与 |
| 1995年 | 阪神淡路大震災被災者の年会参加費を無料とし、学会本部が負担 |
| 1996年 | 円高 （150円/$） による外国会員会費収入減少 |
| 1997年 | 学会ホームページを開設 PCPを月刊に、同時に表紙のカラー写真化 PCPに超過ページチャージ制度 （９ページ以上） を設定する OHPによる発表を年会で初めて採用 （従来はスライド） 米、加、豪植物生理学会との合同大会Plant Biology 1997 （バンクーバー、８月２-６日） を開催 |
| 1998年 | 会長再任禁止を定める |
| 1999年 | JSPP創立40周年の年会にて40周年記念企画 「日本植物生理学会、21世紀に向けて」 開催 学会通信第76号に 「日本植物生理学会創立40周年記念特集」 を掲載 評議員選挙の専門分野別選出を廃止、地区別のみとする |
| 2000年 | 学会通信をB5判からA4判へ Oxford University Press (OUP) 社とPCPの出版に関する提携契約 PCPのオンライン購読 （オンラインジャーナル） を開始 （７月号より） 特別賞の創設 PCPのインパクトファクターが２を越す （2.26、1999年） 将来計画検討委員会から答申提出 総会の規定を変更 （必要とする場合にのみ開催することとした） |
| 2001年 | 第１回特別賞の授与 PCPオンライン審査システムの導入検討 PCP外国人編集実行委員の増加 （15名中５名） PCPの共同宣言 （論文発表の研究試料や生物学的情報を植物科学コミュニティの共通財産とみなし希望者へ提供すること） への参加 学会賞検討委員会と10年計画委員会を設置 社会広報委員設置 （後に広報委員会） ホームページ企画委員会設置 （後に広報幹事） 2003年環太平洋合同大会 （Plant Biology 2003） 準備委員会設置 学会ホームページに 「みんなのひろば」 設置 JSPPロゴマーク付特製マグカップ作成 年会のオンライン登録開始 |
| 2002年 | 10年計画委員会から答申 岡山年会で本部企画シンポジウム 「JSPP明日への歩み」 開催 会則改定 （広報委員会を新設、運営委員として広報幹事を追加） 日本植物生理学会賞と功績賞を創設 奨励賞・論文賞授賞規程を改定し、併せて学会賞選考委員会規程を制定 名誉会員選考規程の制定 電子メールによる評議員連絡と会員へのメール配信を開始 年会での一般発表はOHP、シンポジウムでは液晶プロジェクター使用 PCPのオンライン投稿、オンライン審査の開始 |
| 2003年 | 会則の大幅改定 （新会則は2004年１月１日より施行） プライバシーポリシーの制定 「日本植物生理学会第○回年会」 を次年度からの年会の正式名称とする Plant Biology 2003 （アメリカ植物生物学会主催、ハワイ） に積極参加 提言 「私たちの生活を支える植物科学の発展に向けて―植物科学政策へのアピール―」 を公表 PCPのインパクトファクターが３を超える 学会ホームページを改新 広報委員会発足 HP 「みんなのひろば」 質問コーナーを開設して回答を開始 年会における学部生 （３年生以下） および中高教員の無料参加を開始 市民講座 「植物科学をもっと楽しもう 2003」 開催 国際対応検討委員会 （会長諮問委員会） の設置 |
| 2004年 | 第１回日本植物生理学会賞の授与 国際対応検討委員会が答申 「JSPPの国際対応についての提言」 提出 年会での一般発表、シンポジウムいずれも液晶プロジェクター使用となる |
| 2005年 | 第１回功績賞の授与 年会における 「高校生生物研究発表会」 の開始 提言 「遺伝子組換え植物の社会における適切な受容を進める体制を求む」 を公表 プライバシーポリシーの改定 PCPイネ特集号の刊行 PCP投稿論文数500編を超える 市民講座 「植物科学をもっと楽しもう 2005」 開催 （科研費補助金事業） |
| 2006年 | 永年会員選考規程を制定 Nam-Hai Chua基金覚書を制定 若手海外共同研究フェローシップ創設 PCP組版を中西印刷からOUPへ 海外編集実行委員を含むPCP Editorial Meeting を開催 PCPアーカイブ （電子版での収録） 完成 プレゼンテーション用資料 「遺伝子組換え植物とは？」 完成 |
| 2007年 | PCPオープンアクセスプログラムの開始 学会監修 「植物まるかじり叢書」 第１巻刊行 学会監修 講談社ブルーバックス 「これでナットク！ 植物の謎」 刊行 PCP論文賞の選考を学会賞選考委員からPCP論文賞選考委員会へ変更 市民講座 「植物科学をもっと楽しもう 2007」 開催 （科研費補助金事業） 会費のオンラインクレジット決済導入 （国内通常会員のみ） PCP印刷業務の一般入札実施 |
| 2008年 | 学会監修 「植物まるかじり叢書」 第２-５巻刊行 年会英文要旨のPCP Supplementとしての配布を廃止 （外国人には英文要旨集を配布） PCP特集号 （Plant Reproduction） を刷新デザインで刊行 （試行） 年会実務の一部に企業委託を導入 日本植物生理学会通信・JSPP Newsletterの表紙とデザインの刷新と内容の充実 学会ホームページリニューアル 年会オンライン登録システム刷新 会計外部監査 （公認会計士、税理士） 導入 日本学術振興会によるPCP科研費の定期的実地検査実施 国際金融危機による円/£為替レート大きく変動し、PCPロイヤリティ大幅減収 |
| 2009年 | 学会創立50周年、PCP刊行50周年 名古屋年会 （４日間開催） にて記念式典および記念国際シンポジウム （Perspectives of Plant Science in the 21st Century） を開催 記念のエコバックとマグカップを会員に配布 年会業務の企業委託システムを大幅導入 会則改訂、会計規程制定 PCP刊行に関するOUPとの契約を2013年まで延長 PCP表紙デザインとPCPロゴマークを刷新し、全ページカラー印刷とする PCP50周年記念の特集号 （全３号） を刊行 日本植物生理学会50周年記念誌の刊行 市民講座 「植物科学をもっと楽しもう 2009」 開催 （科研費補助金事業） Plant Biology 2009 （アメリカ植物生物学会ASPB主催、ハワイ） に環太平洋６ヵ国と共に協賛参加 （日本からの参加 約180名） The Global Plant Council （GPC） の発足とJSPPの積極参加 国際対応委員会 （常設） の設置を提案 内閣府行政刷新会議の事業仕分けによる 「植物科学研究事業」 「バイオリソース事業」 等の予算削減評価に対し、担当大臣宛 「植物科学研究の事業仕分け・日本植物生理学会会長意見書」 を提出 |
| 2010年 | 国際委員会の設置 熊本年会を４日間で開催 会則改定 PCP刊行に関するOUPとの契約を2015年まで延長 PCP論文カテゴリのShort Communicationを廃止 （６月30日新規投稿受付分まで）、新カテゴリTechniquesとDatabasesの導入、Mini ReviewをReviewとMini Reviewに改訂 PCP論文掲載料を値上げ （51巻８号掲載論文より会員 20,000円、非会員 30,000円へ） |
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